先週は金曜日が休場だったので久々の営業日ということで軍需株は激しいジャンプとなりました。
機雷の石川製作所と、吊光弾の細谷火工は20%以上上昇のストップ高です。日経平均株価とTOPIXが総崩れの中で、他の軍需株である旭精機工業、豊和工業、東京計器も＋６％～＋９％という大幅上昇を叩き出しました。
一応書いておくと、個人投資家が「窓開け」と言っているものは、金融業界の実務では通常ギャップアップ、ギャップダウンと言います。そして大学などのアカデミックな現場になるとジャンプと呼び、この休日によるジャンプを考慮して時系列データを分析するのもこれだけで一つの学問分野になっています。
この休日の間で「米国は７月末に北朝鮮に先制攻撃の軍事行動を決行する決断をした」というニュースが出回ったからです。これは米国のロッキードやボーイングなどの軍需企業にも好影響を及ぼしています。
軍需株のススメ 南朝鮮を含めてシナ朝鮮人が不幸になると同時に金融資産が増えるという一石二鳥
どうやら南朝鮮とシナは米国の開戦を妨害する工作活動を開始しているようです。北朝鮮の後見人であるシナやロシアが戦争反対工作をするのならまだわかりますが、南朝鮮までも米国の軍事行動に反対しているというのが笑えます。
安倍首相が「北朝鮮は脅威」と国会で発言するだけで南朝鮮政府は「いたずらに脅威をあおっている」とくだらないことを言っていますが、要は南朝鮮はソウル市を砲撃されるのが嫌であり、風評被害で観光業がこれ以上打撃を受けるのが嫌であり、外国人投資家に株や通貨を売られて通貨危機になるのが嫌なのでしょう。
1950年に始まった朝鮮戦争は日本の戦後経済復興に大きく貢献し、まさに朝鮮人の不幸の上に日本の高度経済成長(Japanese economic miracle)が実現しました。
そしてそれは今回も同様です。米国と日本からしたら朝鮮戦争は大歓迎です。
米国からしてみたら戦争は公共事業のようなもので、裾野が広い軍需企業の好業績で雇用は創出できるし、支持率は上がるしでいい事尽くめです。しかも北朝鮮から遠く離れているので安全なところに最高司令官（トランプ大統領）が居続けることができます。
日本にとっても軍拡をする口実になる好機です。敵基地保有どころか、やろうとすれば超法規的措置で憲法９条を無視して軍を設置することすら可能になります。核武装までいったら満額回答になります。
朝鮮戦争が日本の利益になることは1950年に立証されているわけですから、日本には空前の好景気が到来するでしょう。
また北朝鮮と南朝鮮がお互いに潰し合いをして朝鮮人が死滅するのもまた日本にとってメリットです。うまくいけばシナも介入せざるを得なくなり、戦死でシナ朝鮮人の数は大きく減少するでしょう。
さらに日本軍需株の値上がりで日本人は金銭的利益を得られるのですから、シナ朝鮮人の不幸に加えて日本人は裕福になれるというまさに一石二鳥です。日本経済と日本の再軍備に貢献した究極の親日国として北朝鮮は永く日本の保守主義者から感謝し続けられることになるでしょう。
