国の職員(国家公務員)と婚約したものの、母子家庭育ちであることを理由に断られるという事例は本当によく耳にします。
これは母子家庭育ちと結婚すると、仕事で失敗したり、財産を失ったり不利益を被ることが経験的に知られており、験を担ぐ日本人がその風習に従っているからです。
眞子内親王殿下が2018年中に行うはずだった婚姻を2年も先送りしました。
原因は週刊朝日・文春などの週刊誌報道で指摘された、嫁ぎ先の母子家庭で発生していた借金トラブルです。
ある意味でこれは詐欺だと言えるでしょう。借金トラブルの存在を隠して話を進めていたわけです。当然この借金の存在は、婚姻の裁可を与えた天皇陛下の耳に入っていなかったでしょう。このような表向き見えない地雷を抱えているのが母子家庭の特徴です。
実は「創価学会に入ってる奴とは結婚してはいけない」と言われているのは、創価学会員には母子家庭が大量に居るからです。
九州の大雨で死者発生 不謹慎だということで2017年7月8日の婚約内定発表を延期
2017年7月8日に予定されていた婚約内定の記者会見が延期されました。理由は九州の大雨で死者がでており、そんなときに慶事という建前の記者会見を開くことは不謹慎だからという理由です。
湯島にある湯島天神の件もそうですが、九州大雨のように天災が起こるのは為政者が道を外れているからと日本では古来から言われてきました。
皇室には現在実質的に行政権はありませんが、内閣総理大臣は天皇が任命するという建前をとっているので事実上天皇は日本の行政権のトップです。この時点で、皇室が誤った行動を取ろうとしたからこのような死者の出る天災が起きたと、一時代前の人なら機敏に察知していたでしょう。
ようやく会見実施の2017年9月3日が来たと思ったら北朝鮮が12時31分に核実験 15時からの婚約内定報道をよそにNHKニュースが核実験報道一色に
そしてまたもや大きなケチが付きました。2017年9月3日の15時から婚約内定の記者会見を開く予定だったのにもかかわらず、この日の12時31分に北朝鮮が核実験をしました。
しかもこれは４回目の核実験。現在の核保有が、４回目の核実験で核保有を完成させている歴史があるため、この４回目の核実験は非常に大きな意味を持つ核実験でした。
この核実験の直後からNHKでは予定していた番組放送を取りやめ、首相官邸とNHK放送局内での解説員を交互に映し、震災の時のようにL時型の字幕を掲載して逐一北朝鮮核実験の経過について報道していました。
河野太郎外務大臣が「つい先程、国家安全保障会議において、本日の人工的な地震は北朝鮮による核実験であると日本政府として公式に断定しました」とぶら下がり取材に応じるところもNHKは生放送していたくらいです。
そして１５時から予定通り、眞子内親王殿下の婚約内定会見が始まりましたが、あまりにも北朝鮮の核実験というものが世界的な大ニュースすぎて、この慶事会見は完全に北朝鮮核実験にかき消されてしまったと言えます。
ここまでケチが付いて逆風が吹いたら普通は「運が味方してない」ということで婚姻を考え直す
ここまで逆風が吹いたら誰でも「今やろうとしてることをやるべきじゃない」という暗示だと判断するでしょう。あまりにも運が味方してなさすぎです。
しかし、記者会見で「あまりにも良くないことが立て続けに起こるので婚姻をやめます」なんて言えません。理屈で合理的な説明をしないかぎり現代においては誰も納得しないでしょう。迷信的な説明では記者が納得しないので、「なんとなくめぐり合わせが悪いから」なんて理由は通用しないということです。
母子家庭育ちとは絶対に結婚してはいけない 母子家庭差別が日本に根強いのは母子家庭を貰うと家を没落させると知られているから
親がそれなりに財産を持っていて、しかも旦那本人は東大を出ておりしかも難関と言われる就職にも成功したのにもかかわらず、母子家庭育ちの嫁をもらった直後から職を失って、生活の水準を下げることができずに借金生活になったという事例が知り合いにあります。
母子家庭育ちは確実に家庭に悪い影響を与えます。
そして母子家庭は確実に子供に遺伝します。
そこそこの高校に入っても高校在学中に挫折してしまい微妙な大学になり、しかも結局貧困の連鎖から抜け出せないというパターンが多いです。
これが創価学会員になると、このいくらでも教育の平等が保障されている時代に中卒でドカタになるという典型的な母子家庭が存在します。
母子家庭にはそのような負の連鎖を生み出す傾向があるので、まともな家庭だったら絶対に母子家庭育ちの嫁を貰ったり、母子家庭育ちに嫁いだりなんかしません。
最初に記載したように、国家公務員の子供を母子家庭育ちなんかと結婚させたくないと考えるのは当然です。
なぜなら、仕事がうまくいかなくなったり、財産を失ったり、親族に迷惑をかけたりする確率が極めて高くなるからです。これは昔から日本人が経験的に得た法則を今でも信じている人が多いことによります。
黒田慶樹氏はさくら銀行を退職した後に都庁勤務 一方で法律事務所勤務なんて銀行よりもいつ潰れてもおかしくない
眞子内親王殿下の嫁ぎ先の母子家庭育ちは、法律事務所勤務のようですが別に居候弁護士のような法曹ではありません。予備試験合格orロースクールを出て、司法試験に合格して司法修習を修了して司法資格を持っていて、弁護士として独立するために法律事務所に居候しているならまだしもそうではありません。単なる事務スタッフです。
開業医で言えば、医師に雇われている受付スタッフのようなものです。
いつ食いっぱぐれてもおかしくないほど不安定な職だと言えます。
産経新聞でも同様の指摘をしています。
皇室ジャーナリスト山下晋司さんの話 「天皇陛下の裁可を経た事柄が、自然災害や喪中などのやむを得ない理由以外で延期になるのは聞いた事がない。異例の事態だ。
小室圭さんの母親の金銭トラブルに関する週刊誌報道が影響した可能性がある。小室さんについて、仕事などの将来設計をどうするのかという懸念も以前からあった。
産経ニュース2018年2月7日 http://www.sankei.com/life/news/180207/lif1802070017-n1.html
清子内親王殿下は黒田慶樹氏に嫁ぎましたが、黒田慶樹氏は銀行勤務でした。
銀行でも破綻するときは破綻します。北海道拓殖銀行や、日本債券信用銀行（今のあおぞら銀行）のように、銀行でも破綻することはあります。
しかし東京都（都庁）ならそうはなりません。しかも東京都という自治体がある限り、都庁という職場が消えることはありません。
黒田氏がそのようなしっかりした職場を選択したのは、清子内親王殿下を受け入れるためにはそれなりの責任があると自覚していたからです。
それなのに単なる民間の一法律事務所勤務では、皇籍を離脱しこれから民間人となる人物を養うという責任感を全く感じさせません。
嫁ぎ先が資産家ならまだしも、養育費４００万円を元内縁の旦那から借金してその返済を巡ってトラブルになっているということは、４００万円ぽっちも返済する能力すらないということです。
とてもじゃないですがそんなところへ嫁がせるなんて皇室・宮内庁職員どころか、一般庶民ですら躊躇するレベルでしょう。
天皇陛下は一応神道のトップ 神道では穢(けがれ)を嫌う 母子家庭は穢そのもの
嫁ぎ先の母子家庭に借金トラブルがあることを皇室の全員が気にせず、また宮内庁職員も全員が気にしなければ、何の問題もなく今年中に挙式だったでしょう。
しかし現実として延期されたということは、誰かがブレーキをかけたということです。
要は、皇室や宮内庁には「母子家庭に嫁がないほうがいい」と判断している人物が確かに存在しているという証拠です。
宮内庁には「延期はしてもいいが、一度決めたことは覆さないほうがいい」と判断している向きがあるようです。これこそ「いつか好転する」といつまでも先延ばしし、いつまで経っても上向かないためさすがに損切りしようと思った頃には莫大な損失になっているという損切りが下手糞な日本人の行動です。
借金トラブルが発覚したこともそうですが、基本的に母子家庭というのは地雷を抱えています。
天皇陛下は一応神道のトップです。神道では穢を何よりも嫌います。このようなトラブルの塊である母子家庭は穢そのものです。本当は、皇室も宮内庁もこの婚約内定を「内定取り消し」にしたいと考えているでしょう。
本当に準備不足なら半年～１年の延期でいいのになぜ２年も延期するのか ２年も経過したら眞子内親王殿下は産めないババアになる
眞子内親王殿下は2018年で27歳を迎えます。2年も先延ばしはあきらかに遅いと言えるでしょう。
実際に高校在学中に妊娠して一度も働かずに専業主婦になっているババアほど、大学大学院をでて総合職・一般職として就職してしまったババアなんかと比較にならないほど幸せな人生を送っています。
大学院修士を出ると一度も浪人留年していなくても２４歳になります。こんな年齢でもはっきり言って女の結婚年齢としては遅いです。
男は１８歳から婚姻できるのに、なぜ女性は１６歳からと年齢が２つも低めに設定されているのかこの意味をよく噛みしめて理解すべきです。それは”産む機械”としての能力が加齢とともに下がるからです。
これは医学的に「加齢は不妊や障害児の原因になる」と解明されるずっと以前、明治時代から男は１８歳、女１６歳以上で婚姻可と民法に書き込んであります。これは明治時代以前から既に、高齢での出産は不利益しかないと経験的に認識されていたからです。
２年も先延ばしするくらいなら、さっさと母子家庭を損切りをしてまともな家庭で育ったところに嫁いだほうが関係者全員にとって好ましいことです。
